イデコの節税効果の仕組みとは?老後のためにも知っておくべきこと

イデコで老後を考える お金

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個人型の確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」。
人生100年時代の昨今、資産運用として注目されています。

そして実は、その最大の魅力といえば、「節税効果」です。

しかし、その具体的な効果についてはあまりわからないまま始めている、もしくはまだ始められないでいるという方が多いのではないでしょうか?

そこでここでは、なぜイデコは節税につながるのか?
イデコの節税効果の仕組みを詳しくご紹介します。

知れば知るほど、さまざまな魅力が詰まっているイデコ。

ぜひ、参考にしてみてください。

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年末調整を忘れずに!イデコで節税するには

イデコで節税

そもそも、イデコの節税効果にはどのようなものがあるのか?

また、その効果を受けるためにすることはあるのか?

ここではその2点について見ていきましょう。
イデコの節税効果は、主に3点あります。

所得控除と住民税の軽減効果が高い

まず最大の節税効果をもたらしてくれるのは、イデコの所得控除です。

なんと、掛金の全額を所得控除できるのです。
収入から全掛金を差し引くと、その分課税対象となる金額が小さくなることになります。

そして結果的に、所得税と住民税が軽減されるということです。

例えば、以下のような加入者の場合を見てみましょう。
・所得:400万
・掛金:毎月55000

iDeCoに加入していない場合

課税所得 所得税額 住民税額 合計納税額
400万円 372,500円 405,000円 777,500円

iDeCoに加入している場合

課税所得 所得税額 住民税額 合計納税額
334万円 245,000円 339,000円 584,000円

額面だけ見ても、かなりの金額が安くなっていることがわかりますね。
浮いた分投資に回せると考えると、かなりのメリットです。

そしてこの控除を受けるには、年末調整で申告をする必要があります。

申告の方法は簡単で、所定の書類に掛金額を記入し、期限内に勤務先の担当部署に提出するだけ。
自営業やフリーランスの方は、確定申告をしましょう。

●会社勤めの方がイデコを始めるための注意点をまとたので、興味のある方はどうぞ
会社員がイデコを始めるために知っておきたいことは?得する?損する?

 運用益が非課税になる

イデコの商品は、預金や投資信託であるため、利息や運用益が発生します。
通常、そうした増えたお金に対しても、約20%の税金を徴収されます。

しかしイデコでは、非課税で運用ができてしまいます。

有利にお金を増やしやすいつくりとなってるのです。

 受取時にも控除がある

イデコは、積立や運用だけでなく、受取時にも嬉しいメリットが。

イデコで運用した資産は、原則として60歳以降に年金または一時金で受け取ることができます。
加入期間が長ければ長いほど、金額が大きくなるので、一般的には当然税金も高くなります。

しかしイデコでは、受け取り方法に応じた控除が利用できます。

例えば、年金受け取りの場合は「公的年金等控除」、一時金受け取りの場合は「退職所得控除」を適用することができます。

「公的年金等控除」では、厚生年金などと合算した年金額が65歳未満は60万円まで、65歳以上は110万円までなら課税対象外。受取金額がそれ以上の場合は金額に応じて課税されます。

「退職所得控除」では基本的にイデコの加入年数を一定の計算式に当てはめて所得控除額を算出します。

例えばイデコに20年の加入で800万円、30年の加入で1,500万円となり、その金額を超えない限りは一時金で受け取っても税金がかかりません。

節税効果を存分に受けられないことも・・・イデコの節税で注意すること

イデコ節税の注意点

以上の通り、かなり魅力的なイデコの節税効果ですが、状況によってはその恩恵を十分に受けられないこともあるのです。

ここでは、イデコの節税での注意点を紹介します。

専業主婦は節税メリットが少なくなる

イデコの節税効果は、もちろん誰でも受けることができますが、控除額はその収入額に左右されます。

そうすると、収入がなかったり少なかったりする専業主婦などは、控除がほぼ受けられないこととなります。

 住宅ローン控除との併用で控除金額が余る

イデコの加入中に住宅ローン控除を利用すると、住宅ローン控除として差し引ける金額が少なくなることがあります。つまり、イデコの所得控除によって税額が少なくなることで、住宅ローンによる控除額が少なくなってしまうということです。

そうすると、結果的に控除金額が余ることとなります。

しかし、だからといって損をするという話ではなく、余った住宅ローン控除を住民税から控除することもできるため、むしろメリットにもなります。

ふるさと納税の控除限度額が下がる

課税所得によって控除限度額を決めるふるさと納税では、イデコによってその限度額が下がってしまいます。

ただ、所得控除効果があることを考えれば、さほど気にする要素ではないかもしれません。

イデコの節税の仕組み まとめ

イデコを始める

以上、イデコの節税効果についてご紹介しました。

こうしてみると、デメリットをはるかに超えるメリットがありますよね!
初心者でも、失敗しづらい仕組みとなっているのがイデコの嬉しいところ。

特に、所得控除はかなりの節税となります。

老後の準備は、早すぎるということはありません。
貯蓄をしながら節税のなれば一石二鳥です。

iDeCoに限らずぜひこれを機会に、老後資金について考えてみてくださいね。

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